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「迷惑メール防止法」にも関係がありそうですが、そもそも登録の事実がないのに既に登録扱いで利用者の一人としているサイトがあるようです。昔からそういったことはよくありましたが、今になってもまだやっている事実に驚くばかりです。
こういった身に覚えの無いことをそのまま放っておいてはいけません。事実を知ってからすぐに行動を起こすようにしましょう。そうでないとなし崩しになり、利用した実績だけが残ってしまいますし、後からの証明もとても困難になります。
まずはサポートや運営会社に登録していない旨を伝えましょう。当然、勝手に登録扱いにしている所ですから素直に聞いてくれる可能性はほとんどありませんが、何かの手違いかもしれませんし、当事者に問題の事実を申し出る意味でもとにかくサポートや運営会社へいいましょう。
また、その時は引き伸ばし工作や懐柔策を取ってくることが予想されますが、毅然とした態度が重要です。決して向こうの言いなりにならず、解約をしてもらってください。
それでも効果がない場合、またはこちらの意見を無視するような場合には、消費生活センターに相談しましょう。内容は「金銭的被害の対処法」と同じように申し出てみましょう。
こういった法を無視したようなやり方をしてくる所には公的機関は鬼に金棒、悪代官に印籠のように効くことがあります。人目を忍んで悪質なことをしているためでしょうが、問題が大きくなる前に解決しようとしてくるはずです。
ここまですればほぼこちらの意見が通ることでしょうから解約はできたも同然です。メールアドレスを変更するだけで事が足りるのですが、こういった業者は今後も誰かを同じような目に遭わせて来るでしょうから、できる限り問題を大きく取り上げて悪質な業者が動きにくい状況へ持っていきたいものですね。
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